日本のタンカーが攻撃を受けたホルムズ海峡は、世界で海上輸送される原油の３割が通過する、エネルギーの大動脈だ。
日本は原油輸入量の約９割を中東に依存しており、そのほとんどはホルムズ海峡を通る。日本の“生命線”が突きつけられた脅威に、関係者は警戒を強める。
タンカー襲撃の一報が流れると、１３日のニューヨーク・マーカンタイル取引所の原油先物相場は、指標の米国産標準油種（ＷＴＩ）の７月渡しが一時、急上昇した。先行きの原油供給不安が広がったためだ。
１３日の東京商品取引所でも、中東産原油の先物の夜間取引で１キロリットル当たりの指標価格が一時３万８９９０円を付け、日中取引の清算値（株価終値に相当）から８６０円上昇。欧州の代表的な原油指標である北海ブレント原油先物相場も８月渡しが一時、前日比４・５％高となった。
足元の国内ガソリン価格は、４週連続で値下がりしている。だが、経済産業省幹部は、「事件を受けたマーケットの過剰反応も懸念材料だ」と、価格の動きに神経をとがらせる。
原油価格の上昇は、原油由来のナフサ（粗製ガソリン）を原料とする日本の石油化学産業にも影響を及ぼしかねない。三菱ケミカルホールディングス（ＨＤ）は「状況を注視したい」と警戒を強める。
今後は周辺海域の航行も難しくなるとみられ、海運による物流に乱れが生じる可能性も出てきた。商船三井は現場周辺を回避して運航するよう、同社が運航する船舶に指示した。
https://news.livedoor.com/article/detail/16614736/
2019-06-13 12:18:00Z
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