14日の東京株式市場で日経平均株価が急反落し、前日比の下げ幅が一時800円を超えた。前日発表の8月の米消費者物価指数（CPI）の伸びが市場予想を上回り、米株式相場が急落した流れを受けた。米連邦準備理事会（FRB）の大幅利上げへの警戒感から投資家のリスク回避姿勢が強まっている。
節目となる2万8000円を一時割り込んだ。米利上げ加速が景気悪化を招くとの懸念から景気敏感株が売られ、ファナックと東京エレクトロンはいずれも一時5%安となった。エムスリーなどPER（株価収益率）が高く、金利上昇が逆風になりやすいハイテク銘柄も下げた。
JPモルガン・アセット・マネジメントの前川将吾グローバル・マーケット・ストラテジストは「日本株をこれまで下支えしていた経済再開期待も相当程度織り込まれ、今後は米株に連動して相場変動が大きい展開になる」と指摘する。
ファーストリテイリングやソフトバンクグループなど値がさ株の下落も指数を押し下げた。みずほ証券の三浦豊シニアテクニカルアナリストは「日本市場は来週3日しか取引がなく、連休前にポジション（持ち高）を手じまう動きが優勢になる」とみていた。
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2022-09-14 00:07:31Z
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